調査を変革につなげるための実施体制アイデア

関連部署や現場をうまく巻き込む

実施体制は目的と合わせて考えるのが基本です。

我々の経験では、調査を主催する部門は、HRM（人事・人材）部門の場合が多く、約６～７割がそうでした。

人と組織に関する事項ということで当然の流れでしょう。

更に、実施体制を検討する際に考慮すべきポイントを考えると次の点を考慮しておくとよいと思います。

上記「調査結果の活用」とは、調査の結果を受けて協力を仰ぐ必要性が考えられる場合、予めそのような部門は、事前に巻き込んで置いたほうがよいということです。

例えば、企画部門、経営企画部門が該当します。

調査の結果、出てくる課題が人事・人材だけに限定される事は稀でしょう。

ですから企画・経営企画部門とある程度協力しながら実施する事が理想的です。

また本社の管理部門ではなく現場部門に該当する場合もありえます。

その場合、現場を巻き込んだプロジェクト形式での実施を検討してみるのも一案です。

プロジェクト型式のメリットとして、事前の仮説や設計段階から現場の人たちを巻き込んで推進することで、「現場の感覚にあった調査の設計が可能になる」ことがあげられます。

また、調査後の展開の際にも、現場のキーマンを予め巻き込んでおくことで改善や変革へつなげることが容易になるでしょう。

管理部門だけが展開するのに比べて「実効性」も高まるでしょう。

HRM部門が単独で実施する際に現場の警戒感が強いと想定される企業の場合や、管理部門と現場部門の距離が遠い企業の場合など、関連部門や現場を巻き込むメリットは大きいと考えられます。